ニュース情報番組を筆頭とするメディアが生み出した
インフォデミックに関する記事の二回目です。
前回記事はこちら('ω')ノ。
前回の記事ではパチンコ店の自粛要請無視に対するメディアリンチと
自粛しない奴は非国民だから何をやってもよしとの認識のもと
パチンコ店他営業を続ける個人商店などに対して蛮行を行う
自粛チン〇ラの存在の行動にお墨付きを与えているのは
大手メディアのカルト宗教染みたコロナ報道との話でした。
（作中：メディア報道での表現は「自粛警察」や「コロナ自警団」
などですがそれでは本物の警察や自警団に対して失礼、
という声もあり、私もそれに同意できますので
このブログでは「自粛チン〇ラ」と表記いたします。）
補償を連呼しあとで国民に負担増を強いるテレビメディア
パチンコ店の営業がとんでもなく経費がかかることはわかりました。
そしていたずらに自粛しないのを叩いても反論を受けるとわかると
メディアは今度は「補償をしないから自粛をしない」
つまるところは政府が悪いって理論にもっていくけど
その補償に使われる税金って
そもそも誰が払うと思ってるんですか？
二言目には「補償と自粛がセット」とかいうけど、
そこまで言うならその理屈をプッシュしているマスコミ業界と
そこに広告を出して経営を支えている大手スポンサー企業が
補償にかかった税金全額負担してくださるんでしょうね！
コロナ以降の経済状況はすでに
不吉な予言は信ぴょう性をもって語られているし、
それにそりゃあれだけ経済が落ち込んでその補填を税金で行えば、
後の税負担がどれだけになるかも考えるだに恐ろしいです。
それをメディア関係者は「そんなの後でちゃんと支払いますよ」
なんてコロナ終息後の負担増も甘んじて
受け入れるようなことを言っているけど、
高額所得者の感覚で状況甘く見て勝手に宣言してるんじゃないよ！
全国にあるパチンコ店は現在約一万、
そこの経営支えるための補償と言ったら
一体どれだけの金額になることやら？
しかもパチンコ業界にそこまでするなら、
ほかの遊戯施設だって同じこと要求するようになるのは当たり前でしょう。
全国津々浦々、様々な遊戯施設の補償に税金つぎ込んで
その税金をあとでしっかり払ってね、
なんて一般国民としてはごめんです。
そもそも経営難は遊戯施設系列だけでなく多岐にわたりますよ。
次から次へとこういう人たちも苦しいなんて報道が出て
そして保障や融資の政策がどんどん出てくるけど、
それによって役所や金融機関は「密」が生まれてくる始末。
それを遅いだのなんだのと第三者が批判するのは簡単ですが、
（まったくメディアはお気楽な商売ですな）
対処する人員には疲弊し( ；´Д｀)、待つ人間はイライラ😡
補償だなんだと連呼するけどやればやるほど「密」が生まれて
本末転倒じゃないの！
そんなんだったら気を付けながら営業をしていってもらったほうが
なんぼかましでしょうが！
国内外の自粛やロックダウンは失敗すると思っていました
タイトルのような言い方をすると
「みんなが一生懸命自粛しているのになんて言い方しやがるんだ」
なんて、戦時中に「戦争に負けると言ったら」非国民扱いした人たちと
同じノリで言う人が出てきそうですが
それはノーサンキューですから( ｀ー´)ノ！
上記と似たようなセリフをフジの特ダネの司会者が
パチンコ店に並ぶ人の映像を流しながらコメントしていたけど、
学級内で子供が言いそうないじめのセリフを
よくまあ公共の電波で流せるものですね！
話を元に戻して、何を「成功」とし、何を「失敗」とするか？
「成功」については、感染者をゼロに近い数に近づけて、
この先ワクチンができるまでその数字を保つこと、かな？たぶん。
はっきり言ってこのウイルスの性質を考えると無理だから！
そのことはむしろ専門家ならある程度分かっているのだろうけど、
メディア関係の人間がその現実を受け入れず、
上記のことを「成功」の基準として、
そこからそれている現実のあらゆる側面に難癖をつけながら
日本なんて死者数が欧米に比べると二けたも少ないのに
数字が異なるＰＣＲ検査をあげつらっている、
専門家と言ってもいろんな意見があるのに、
自分たちの好みの意見を言ってくれる人物をもてはやして、
とにかく一般人に恐怖の感情を植え付けるのに躍起になっていますよね。
上記の感染者数をゼロに近づけるのって
人間を実験動物扱いして
個別に一定期間檻の中に閉じ込めれば可能かもしれません。
それと似たようなことを行おうとしたのが
自粛要請だったり海外だったらロックダウンだったのでしょう。
でも人間は実験動物じゃありません。
感染症に感染する云々の話は
人間の生物学的側面に沿って対処が行われる話ですが、
人間は同時に社会的生物でもあるのですから
そんなことをワクチンができるまでとか、
できるわけがないでしょう。
その社会的生物でもある側面、つまり経済の観点から
自粛する度合いが強すぎると人が死ぬ可能性があるから
今になって専門家会議も経済の専門家も入れてくれ
と、いうようになったのでしょう。
でなきゃ生物学的に人を死なせなくても
別の意味で専門学者たちは多くの人をコロすことになりますから。
でもそれだったら最初っから、
経済的側面も頭に入れて対策を講じようと政府はしていたわけだし、
経済の専門家をまず呼び寄せて話を聞くことはできたはずです。
それを３月時点のメディア報道では
「政府は専門家の言うことを聞かない」とかいう内容で
あげつらう記事が多く出ていましたよ。
さっきも言ったけど専門家と言っても意見はいろいろのようだから、
その中で不満を持った専門家をもてはやしてきただけでしょうが！
そいつらの言うことを聞け！ってメディアは言いたかったわけでしょう
その恐怖のあおり方の一番がえげつなかったのが
「東京がニューヨークのようになる」それっていつですか、
一万年後ですか？
海外のやり方のいいとこだけをつまみ食いして
もてはやしながら日本の対応を落とす報道をしてきたけど
案の定、海外ではアンチロックダウンデモ＼(゜ロ＼)(／ロ゜)／！
私はこれを「働かせろデモ」とか勝手に名付けていますがそんなのが起こる始末、
わたしたちはケージの中の実験動物じゃない！ https://t.co/flZKDhOJgm
— 美捨 (@michatblanc) 2020年5月11日
メディアが国の対応のお手本として言ってきたドイツでも
ベルリンやフランクフルト・ミュンヘン・ケルンなどで
千人規模のアンチロックダウンデモが起こっていますよ。
フランスでは妥協して「ウイルスと共生」の道を探っています。
☆本日の癒し～菜園の支柱を抱えけりけり～☆
インフォデミックの生みの親、テレビの情報番組などを主とした
メディア批判記事はまだまだ続きますから('ω')ノ。
次回記事です。
自分たちが自粛しても生活基盤が壊されないことにたかをくくって
コロナの恐怖をこじつけてでもあおってるのがメディアでしょうが！
過去記事ですが似たようなことを関西弁でまくし立てております。
